対局で勝つことだけが、囲碁棋士の生き方ではない。日本棋院中部総本部所属の大澤健朗四段(39)が、一般社団法人の設立という新たな一手を打ち出した。棋士としての可能性を広げる、その挑戦に注目が集まっている。
囲碁界では競技人口の減少が続き、対局料や賞金だけで生計を立てることが難しくなりつつある。こうした状況のなか、大澤四段は囲碁普及活動などに取り組み、棋士が活躍できる新しい場を模索している。
一般社団法人の設立をきっかけに、囲碁の魅力を社会に伝える仕事にも活動の幅を広げている。なぜ法人設立に踏み切ったのか。囲碁だけで生計を立てるための仕組みとは何か。大澤四段の挑戦と、その先に見据える囲碁界の未来を追う。
【棋士の新しい働き方】大澤健朗四段が広げる活動と新たな可能性
棋士の生活を囲碁だけで成り立たせるロールモデルに―。日本棋院中部総本部所属の大澤健朗四段(39)が、一般社団法人を設立し、文化庁の事業を受託するなど試行錯誤を続けている。競技人口の減少で棋士の暮らしが厳しさを増していることが背景にある。普及の取り組みに加え、映画の囲碁シーンの監修も舞い込み、活動の幅を広げている。
囲碁棋士の昨年の獲得賞金・対局料ランキングは、トップの一力遼五冠が1億2543万円、2位の芝野虎丸十段は4888万円、3位の井山裕太碁聖は4383万円と続く。
華々しく見えるが、「公式戦の対局だけで生活できるのは、トップの20人程度。棋院からの月給や対局料では、とても食べていけない」と大澤四段。飲食店などのアルバイトで生活費を賄う棋士も多く、「厳しい競争を勝ち抜いた棋士が、囲碁と無関係な仕事で生活する環境をどうにかしたい」と語る。
2007年のプロ入り以来、名古屋市や地元の長野県を中心に普及に取り組んできたが、交通費を自己負担することも多かった。個人で続けることに限界を感じ、23年に一般社団法人「IGO GeeK」(同市)を設立。囲碁の魅力を広める活動に賛同する愛好家ら約150人が年会費5千円を納めてくれ、...